日本勢、ディーゼルエンジン開発を強化

自動車メーカーが内燃機関の高効率化に向けた開発を加速している。新興国市場の台頭により、世界規模では内燃機関の需要が今後も拡大するからだ。特に、燃料コストの安いディーゼルエンジンは新興国戦略の鍵になると見られ各社が開発に力を入れる。
自動車のエネルギー効率向上、排出ガス削減は地球温暖化防止、化石燃料の消費削減、大気汚染防止のためにクリアしなければならない課題だ。日本では電気モーターをエンジンと併用するハイブリッド車（HV）をトヨタ自動車やホンダが強化しており、新車市場に占める割合が年々高まっている。ただ、世界的に見るとHVは先進国でもまだマイナーな存在だ。世界最大の市場となった中国もガソリン車が主流。内燃機関を高効率化し、燃料消費の削減と排出ガスの削減を進めることが自動車メーカーには求められる。
自動車メーカーが特に力を入れようとしているのは小型のディーゼルエンジンの開発だ。日本では悪いイメージが定着してしまったディーゼルだが、燃料代が安く、熱効率も良いディーゼルエンジンは、排出ガスさえクリーンであれば優れた内燃機関と言える。実際、欧州では乗用車の半分をディーゼルが占め、日本勢が欧州市場でシェアをなかなか高められない一因になっている。
欧州（西欧）の乗用車ディーゼル比率

ディーゼルは価格の安い軽油を燃料とするため、経済性が重視される新興国でも需要が高まっている。特にインドではその傾向が強く、ホンダはディーゼル車の設定によりインドでの販売が増加し始めている。インドは経済成長が鈍化しているものの、中国に次ぐ人口を持つ大国だ。将来は必ず世界の自動車市場をけん引していくと見られ対応は必須。インドだけでなく、今後、台頭してくると見られる他の新興国でも燃料代の安いディーゼルが主流になる可能性がある。
これまで日本勢はディーゼルエンジンへの開発投資をあまり行ってこなかった。石原東京都知事（当時）がディーゼル排ガスを環境汚染の原因とやり玉に挙げたからだ。日本の自動車排出ガス規制はディーゼル車の黒煙規制が遅れていたのは事実で、東京都の指摘によって黒煙対策が強化され、トラックなどの排出ガスはかなり浄化された。だがこの間、日本メーカーによる乗用車用ディーゼルの開発は遅れ、欧州市場向けは欧州メーカーからの調達で賄うといった状況が続いてきた。

だが、ここへきて自動車メーカーから小型ディーゼルエンジンの自社開発の発表が相次いでいる。スズキは4月に開催した「四輪技術説明会」で排気量793㏄・2気筒の小型ディーゼルエンジンをインドを主要市場として自社開発することを表明した。さらにマツダは新世代技術群「スカイアクティブテクノロジー」の一環として、排気量1.5lディーゼルエンジンの開発を発表。今年発売予定の新型「デミオ」に搭載して日本でも発売すると発表した。マツダは1.6lディーゼルエンジンをこれまで欧州メーカーから購入していたが、先に開発した2.2lディーゼルエンジンをベースに小型も開発した。トヨタ自動車も高効率ガソリンエンジンを開発して小型車への搭載を始めたのに続き、小型ディーゼルの開発にも自社で取り組んでいくと見られている。
メーカーごとの取り組みとは別に、政府主導による産学連携の取り組みも進む見通しだ。乗用車メーカー8社と日本自動車研究所(JARI)からなる「自動車用内燃機関技術研究組合」（AICE）が5月に発足。内燃機関の高効率化、排出ガス削減の技術を大学などの研究機関と一緒になって開発していく。ガソリンエンジンで39%、ディーゼルエンジンで42%の熱効率を50%以上に高めることを開発目標に掲げており、政府が予算面で支援する。ライバルであるメーカー同士が連携できるのか、という面でもその成果に注目が集まる取り組みだ。