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ホンダをF1から撤退させた電動化
ホンダ(F1) は10月2日、F1からの撤退を発表した。ホンダは現在、レッドブル・ホンダ、スクーデリア・アルファタウリ・ホンダの2チームにエンジンを供給している。今年はすでに2勝、昨年は3勝し、調子を挙げていた矢先だけに、突然の撤退発表にファンの間では衝撃と困惑が広がっている。 「レースに出ないと車はよくならない」という創業者・ 本田宗一郎 の考えの下、ホンダは1964年にF1に参戦。1983〜92年の第2期には、 ウイリアムズ や マクラーレン といった名門チームと組み、 アイルトン・セナ 、 アラン・プロスト 、 ナイジェル・マンセル ら、名ドライバーとともにホンダエンジンの黄金期を築いた。 2000年からの第3期は リーマンショック による業績悪化を理由に08年で活動を休止したものの、15年に三度、活動を再開した。当初の戦績は振るわなかったが、「 ホンダジェット 」の開発陣を投入するなど開発体制を強化し、19年に3勝、今年は2勝している。ワークスとしての年間チャンピオン獲得に向けて来期以降も活動を継続するとみられていた。 足掛け56年に及ぶホンダのF1活動は、「究極に挑戦する」というホンダのブランドそのものであり、根強いファン層をつくってきた。それだけにF1からの撤退はホンダにとって重大な決断だったはずだ。 そこまでホンダを追い込んだものは何だったのか。それは地球温暖化問題への対応だ。ホンダは2030年に世界販売の3分の2をハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車といった電動車にする方針を掲げている。これに加え、2日にはF1撤退とともに、「 2050年にカーボンニュートラル にする」ことを表明。パワートレインに加え、エネルギーの「カーボンフリー化」を推進するとした。 八郷社長は2日の発表で、「ホンダはカーボンニュートラルに大きく舵を切った」とし、その一環として、「F1で培ったエネルギーマネジメント技術や燃料技術、そして人材を先進パワーユニットとエネルギーの研究開発に振り向ける」とF1からの撤退理由を説明。100年に一度と言われる大変革期の中で、「とりわけ環境への取り組みはモビリティメーカーにとって最重要テーマの一つと捉えている」との考えを示した。
さらに、9月23日には、 米カリフォルニア州知事が、州内でのエンジン車の販売を35年までに禁止する 方針を打ち出した。エンジン車への包囲網が狭まるばかりだ。ホンダはエンジン開発を縮小することも表明しており、電動化を軸にした環境対応を加速していく。 ホンダはひと月前の9月7日にも大きな発表を行っている。 ゼネラル・モーターズ (GM)との北米での幅広い事業提携だ。複数の車両でパワートレイン、プラットフォームを共有化し、共同購買も行うという内容で、これまでのリチウムイオン電池や燃料電池での協業から大きく踏み込んだ。資本提携はしないものの、自主独立を掲げるホンダとしては大きな方向転換だ。 ホンダは前社長の伊藤孝紳社長が残した「世界販売600万台体制」という負の遺産の後始末に追われている。英国工場、埼玉製作所狭山工場、トルコ工場と相次いで生産終了を発表し、生産能力の適正化を進めている。F1からの撤退には社内で反対意見もあったというが、四輪事業の非効率さに加え、100年に一度と言われる変革期への対応に迫られる中で、巨額の開発費がかかるF1を継続する余裕はなかったというのが本音だろう。 佐藤琢磨 選手が活躍する米国の「 インディ500 」や二輪車のレースは継続するとしており、モータースポーツ活動をやめるわけではない。それでも、F1は「ホンダらしさ」の象徴だった。ファンの思いを振り切って踏み出した「環境」という新たなチャレンジの中に、ホンダは“らしさ”をどう出していけるだろうか。 |
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