ホンダをＦ１から撤退させた電動化

　ホンダが2021年シーズンをもって、ＦＩＡ（国際自動車連盟）のフォーミュラ・ワン（Ｆ１）レースから撤退すると発表した。2015年に再参戦し、昨年と今年で５勝を上げていているだけに、突然の撤退発表に波紋が広がった。「再参戦はない」と八郷隆弘社長が言い切る背景には、自動車産業が直面する電動化の問題がある。

　ホンダ（Ｆ１）は10月２日、Ｆ１からの撤退を発表した。ホンダは現在、レッドブル・ホンダ、スクーデリア・アルファタウリ・ホンダの２チームにエンジンを供給している。今年はすでに２勝、昨年は３勝し、調子を挙げていた矢先だけに、突然の撤退発表にファンの間では衝撃と困惑が広がっている。

　「レースに出ないと車はよくならない」という創業者・本田宗一郎の考えの下、ホンダは1964年にＦ１に参戦。1983～92年の第２期には、ウイリアムズやマクラーレンといった名門チームと組み、アイルトン・セナ、アラン・プロスト、ナイジェル・マンセルら、名ドライバーとともにホンダエンジンの黄金期を築いた。

2000年からの第３期はリーマンショックによる業績悪化を理由に08年で活動を休止したものの、15年に三度、活動を再開した。当初の戦績は振るわなかったが、「ホンダジェット」の開発陣を投入するなど開発体制を強化し、19年に３勝、今年は２勝している。ワークスとしての年間チャンピオン獲得に向けて来期以降も活動を継続するとみられていた。

　足掛け56年に及ぶホンダのＦ１活動は、「究極に挑戦する」というホンダのブランドそのものであり、根強いファン層をつくってきた。それだけにＦ１からの撤退はホンダにとって重大な決断だったはずだ。

そこまでホンダを追い込んだものは何だったのか。それは地球温暖化問題への対応だ。ホンダは2030年に世界販売の３分の２をハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車といった電動車にする方針を掲げている。これに加え、2日にはＦ１撤退とともに、「 2050年にカーボンニュートラルにする」ことを表明。パワートレインに加え、エネルギーの「カーボンフリー化」を推進するとした。

八郷社長は２日の発表で、「ホンダはカーボンニュートラルに大きく舵を切った」とし、その一環として、「Ｆ１で培ったエネルギーマネジメント技術や燃料技術、そして人材を先進パワーユニットとエネルギーの研究開発に振り向ける」とＦ１からの撤退理由を説明。100年に一度と言われる大変革期の中で、「とりわけ環境への取り組みはモビリティメーカーにとって最重要テーマの一つと捉えている」との考えを示した。

地球温暖化によるものとみられる自然災害は、世界中で頻発しており、温室効果ガスである二酸化炭素（ＣＯ２）の主な排出源である自動車への風当たりは強まるばかりだ。欧州ではＣＯ２の１台当たりの排出量を21年に95㌘／㌔㍍とし、さらなる削減が求められている。また英国は35年までに、フランスは40年までのエンジン車禁止を打ち出し、中国では産業政策として、電気自動車（ＥＶ）などの生産をメーカーに一定割合、義務付ける「ＮＥＶ（新エネルギー車）規制」を推進している。

さらに、9月23日には、米カリフォルニア州知事が、州内でのエンジン車の販売を35年までに禁止する方針を打ち出した。エンジン車への包囲網が狭まるばかりだ。ホンダはエンジン開発を縮小することも表明しており、電動化を軸にした環境対応を加速していく。

ホンダはひと月前の９月７日にも大きな発表を行っている。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）との北米での幅広い事業提携だ。複数の車両でパワートレイン、プラットフォームを共有化し、共同購買も行うという内容で、これまでのリチウムイオン電池や燃料電池での協業から大きく踏み込んだ。資本提携はしないものの、自主独立を掲げるホンダとしては大きな方向転換だ。

ホンダは前社長の伊藤孝紳社長が残した「世界販売600万台体制」という負の遺産の後始末に追われている。英国工場、埼玉製作所狭山工場、トルコ工場と相次いで生産終了を発表し、生産能力の適正化を進めている。Ｆ１からの撤退には社内で反対意見もあったというが、四輪事業の非効率さに加え、100年に一度と言われる変革期への対応に迫られる中で、巨額の開発費がかかるＦ１を継続する余裕はなかったというのが本音だろう。

佐藤琢磨選手が活躍する米国の「インディ５００」や二輪車のレースは継続するとしており、モータースポーツ活動をやめるわけではない。それでも、Ｆ１は「ホンダらしさ」の象徴だった。ファンの思いを振り切って踏み出した「環境」という新たなチャレンジの中に、ホンダは“らしさ”をどう出していけるだろうか。