トヨタが「ｅフューエル」に注目　その狙いは？

トヨタ自動車が自動車の二酸化炭素（ＣＯ２）削減の一つの方法として合成燃料「ｅフューエル」に注目している。燃やせば二酸化炭素（ＣＯ２）が出るものの、大気中のＣＯ２から分離する炭素を使うことによりＣＯ２の排出を実質ゼロとみなすことができるという。世界が電動化に舵を切る中、トヨタがｅフューエルに注目する理由はどこにあるのか。

合成燃料とは水素と炭素を化学反応させてつくる燃料のこと。メタノールやガソリン、軽油をつくることができる。製法は古くから存在するが、現代では材料の炭素を大気中のＣＯ２から得ることで地球温暖化防止につながる燃料として注目されている。合成燃料のうちｅフューエルと呼ばれるものは、水素もＣＯ２を出さない製法でつくるというものを指す。

ｅフューエルは欧米では盛んに研究されており、日本でも2050年のＣＯ２実質排出ゼロを目指す「グリーン成長戦略」（経済産業省発表）に、50年までに「ガソリン価格以下のコストを実現する」ことが明記された。主に大型車での利用が想定されるが、既存の内燃機関や燃料供給インフラを活用できるため、普及可能なコストを実現できれば、乗用車での利用も十分想定される。

トヨタは豊田章男社長が水素エンジンを搭載した「カローラ」で24時間耐久レース（富士スピードウエイで5月23、24日に開催）に参戦するなど、〝脱エンジン〟の世界的な流れとは一線を画す動きを見せている。ｅフューエルもその一つ。豊田氏は自身が会長を務める日本自動車工業会の会見でｅフューエルに言及し、「目的は電動化ではなくカーボンニュートラルだ」と主張。「日本の複合技術（エンジン＋モーター）にカーボンニュートラル燃料を組み合わせれば、大幅なＣＯ２削減という新しい世界が見えてくる」と訴えた。さらに車の代替には15年はかかるとし、既販車のＣＯ２削減のためにもｅフューエルが有効だと強調した。

５月に行った決算会見でトヨタは自工会会長としての豊田氏の発言をそのまま踏襲した。豊田氏は出席しなかったものの、長田准執行役員が「トヨタの方針は豊田社長が自工会会長会見で言ったことと全く同じ」と、水素やｅフューエルを含めたカーボンニュートラル燃料にチャレンジしていく方針を強調した。

もっとも、トヨタも電気自動車（ＥＶ）に全く取り組んでいないわけではない。2020年はレクサスのＥＶ「ＵＸ300ｅ」を国内外で発売したほか、2030年にＥＶと燃料電池車（ＦＣＶ）を合わせたゼロエミッション車の世界販売を200万台に増やす方針を示した。

その一方、内燃機関を存続させる考えも明確だ。30年に世界で800万台とした電動車販売計画によると、600万台はハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）といった内燃機関搭載車となる。全ての四輪車をゼロエミッション車にする方針を打ち出したホンダとは対照的だ。

トヨタには内燃機関を存続させたい理由がある。それは自動車産業（＝トヨタ）が日本の経済を背負って立っているという強烈な自負心だ。内燃機関が無くなれば、３万点と言われる自動車部品の半分が不要になると言われている。豊田氏が「日本の車が全てＥＶになったら雇用が１００万人失われる」と言っているように、EV化の雇用への影響が小さくない。

トヨタの雇用への考え方は30年の電動化目標でも明確だ。日本では30年の電動化率を95％としているが、このうちＥＶ、ＦＣＶは10％と地域別で最も低く、85％はHVやPHVとする方針だ。このことからも技術開発の拠点でありサプライヤーの集積地でもある日本の雇用維持を重視していることがうかがえる。

加えて、ＥＶにすれば温暖化問題は解消するという単純な議論への反発もある。ＣＯ２の排出は製造から廃棄までのライフサイクル全体で見るべきという考え方がすでに欧州では主流になり始めている。ＥＶ、ＦＣＶは走行段階でのＣＯ２排出はゼロだが、現状ではどの国でも発電や水素製造の段階でＣＯ２を排出している。

ｅフューエルや水素にも課題はある。経済産業省の合成燃料研究会の試算によると、ｅフューエルは現状の試算で１㍑当たり700円というコストがかかり、今のところ商業化できる水準にはない。要因はＣＯ２を出さない製法で作られるＣＯ２フリー水素の価格だ。合成燃料研究会では水素のコストダウンがｅフューエルを商業化する上での鍵になるとしている。

水素にはコストに加え、その特性上の課題もある。常温で気体かつ最も軽い気体であるため、運搬・充填が難しく、エネルギー密度も低い。水素を利用するなら、むしろ燃料電池に分があるとも言われている。

ＥＶ化に舵を切ることにより、欧州では主要な自動車メーカーがエンジン部品工場などでのリストラを相次いで実施している。ゼロエミッションを急激に進めれば、日本でもサプライヤーを含め、雇用問題の発生は避けられない。ｅフューエルや水素には課題が多いことはトヨタも十分承知している。それでもこれらの技術に可能性があるとアピールしているのは、雇用維持なしのカーボンニュートラルはあり得ないという政府への主張だと言える。