2025年のEV販売台数が２年ぶりプラス　トヨタが大幅増

2025年の国内電気自動車（EV）販売台数は前年比1.6％増の6万677台と２年ぶりに増加した。軽自動車が減少した一方、登録車が同17.1％の大幅増となった。輸入車勢に加え、トヨタ自動車が大幅に伸びた。国内メーカーのEVは車種が徐々に増えている。今年はEVの本格的な成長に弾みがつくか。

登録車のEV販売台数は3万9885台と前年比17.1％の大幅増となった。輸入車が同26.6％増の3万458台と増加の大部分を占めたが、日本勢もトヨタが同2.3倍の4203台と大幅なプラスとなった。トヨタはEV専用車「bZ4X」（ビージーフォーエックス）を25年10月に改良。航続距離を延長しながら、価格を最大70万円引き下げたことが奏功した。エントリークラスの「G」の価格は480万円と国の補助金を利用すれば300万円台で購入することができる。

外国メーカー車では、中国・比亜迪（BYD）が前年比62.4％増の3870台、韓国ヒョンデも同89.2％増の1169台を販売した。 BYDやヒョンデは100万円を超える値引きキャンペーンを実施したことで、販売に弾みがついたもよう。テスラは国内の販売台数を公表していないが、プラスを維持したとみられる。

一方、落ち込みが大きかったのが軽自動車だ。軽の25年EV販売台数は前年比 19.0％減の2万792台にとどまった。「N-VAN e:（エヌバンイー）」「N-ONE e:（エヌワンイー）」をラインアップするホンダが5247台を販売したが、「サクラ」の需要が一巡した日産自動車が同38.5％減の1万4093台、同様に「ekクロスEV」を販売する三菱自動車が同42.4％減の1442台と落ち込んだ。

メーカー別のEV販売台数（登録車と軽自動車の合計）では、日産が前年比38.3％減の1万8968台、ホンダが同34倍の5257台、トヨタが6.7％増の4213台などとなり、日産の落ち込みが目立った。日産は軽EVに加え、「アリア」「リーフ」といった登録車も同37.7％減と落ち込んだ。主力のリーフがモデル末期だったためとみられる。

２年ぶりに販売が増えたEVだが、乗用車全体（軽は商用も含む）に占める割合は1.4％と24年から0.2ポイント低下した。一時は2.2％（23年）まで上昇したものの、その後は低下傾向が続く。国内市場はトヨタ車を筆頭に、ハイブリッド車が商品の多くを占める。品揃えの少なさもあってEVが本格的に増えていかない構造がある。

そうした中でも、国内メーカーは中国勢による世界的なEVシフトに対抗していくために、国内で一定のEVシェアを獲得する必要がある。大型車ではいすゞ自動車が路線バス「エルガEV」を24年に発売したのに続き、三菱ふそうトラック・バスは台湾の電機メーカー大手、鴻海精密工業と合弁会社を設立し、三菱ふそうバス製造（富山市）で鴻海のEVバスを生産すると発表した。 BYDなど中国勢が先行していたEVバスにようやく国内勢が参戦し始めた。乗用車でも新商品が計画されており、EVの市場形成を引き続き模索していくことになる。

国内メーカーの中でEVの販売台数が最も多い日産では、サクラのてこ入れが課題になる。同モデルは25年に一部改良を施しているものの、22年の発売から3年が経過している。ホンダが25年9月に軽EVの第２弾として発売したエヌワンは、サクラより10万円ほど価格が高いが、航続距離が295キロメートルと、サクラより100キロメートル以上長い。軽の需要の中心であるワゴンタイプではないものの、軽EVを求めるユーザーから一定の支持を得ているとみられる。サクラや三菱自のekクロスEVも、航続距離の延長が求められる。

軽EVではダイハツの新型車にも注目が集まる。２月に初のEV「e-ハイゼットカーゴ／e-アトレー」を発売した。トヨタ自動車はスズキと共同開発したもので、認証不正問題で開発・発売が遅れていた。新型車には、低コストで安全性も高いLFP（リン酸鉄リチウムイオン）電池を搭載。航続距離は257キロメートルと、競合のエヌバンイー（245キロメートル）、三菱「ミニキャブEV」（180キロメートル）を上回った。

一方、価格はe-ハイゼットカーゴが314万6000円と、エヌワンイーやミニキャブに比べ50万円程度高く、価格競争力では劣る。乗用車のe-アトレーは346万5000円と、サクラに比べ80万円以上高い。ダイハツは両モデル合わせ、月間販売計画を300台としており、まずは採算重視で需要を探るというスタンスのようだ。

26年は１月には日産が新型リーフを、スズキが初のEV「eビターラ」の納入を開始し、国内でもEVの車種が増える。これらの車種の売れ行きや、トヨタのbZ4Xがどこまで販売を伸ばすかによっては、今後、日本でもEVのシェアが高まる可能性もありそうだ。 BYDやヒョンデといった中韓勢が存在感を高める中で、国内メーカーのEVへの取り組み姿勢がいよいよ注目される。